友人や同僚が家を買い始めると、「我が家もそろそろ？」と焦りを感じることはありませんか。しかし、いざ検討し始めると「もう少し貯金が必要かも？」「40歳でも住宅ローンを組めるのかな？」と不安になる人も少なくないでしょう。
本記事では、一軒家購入者の平均年齢や年収、貯蓄額などを詳しく解説します。ご自身に合った購入タイミングを見極めるための参考にしてください。
まずは最も気になる「何歳で家を買う人が多い？」という疑問に、公的データを基にお答えします。
国土交通省の「令和6年度住宅市場動向調査」によると、注文住宅・建売住宅（分譲戸建て住宅）のいずれにおいても、取得した世帯主は30代が最も多く、全体の4割前後となっています。平均年齢は注文住宅が45.0歳で、新築に限定すれば42.1歳です。
一方、建売住宅の平均年齢は38.8歳で、注文住宅よりもやや若い年齢層となっています。
＜出典＞
30代から40代で家を買う人が多いのは、主に2つの理由があります。
1つ目は、収入が安定することです。20代の頃に比べると昇給したり役職に就いたりすることで、経済的に余裕が生まれやすくなります。数百万円単位の頭金を用意できるようになり、住宅ローンの審査にも通りやすくなります。
2つ目は、住宅ローンの返済期間から逆算した年齢的なリミットです。一般的な住宅ローンは最長で35年ローンを組みます。多くの金融機関では、完済時の年齢を80歳未満と定めていますが、老後の生活を考えると現実的には定年退職を迎える65歳前後までに完済したいと考える人が大半でしょう。
65歳から35年を逆算すると30歳になりますが、実際には定年後も働き続けることや、繰り上げ返済を前提として、30代後半から40歳前後で35年ローンを組む人が少なくありません。これ以上遅くなると、老後の生活資金への影響が大きくなるため、この年代が家を買うタイミングのピークになりやすいといえます。
年齢の次に気になるのが、家を買う人の平均年収です。平均世帯と適正額について確認していきましょう。
「令和6年度住宅市場動向調査」によれば、注文住宅を取得する世帯の平均世帯年収は、全国で約907万円、三大都市圏で約1,042万円となっています。建売住宅の平均世帯年収は、全国で851万円です。
なお、これらは住宅取得世帯全体を対象とした調査結果です。参考までに、フラット35利用者全体の平均年収（2024年度）は669万円で、注文住宅は653万円、土地付注文住宅は729万円、建売住宅は626万円となっています。
これらはいずれも世帯年収であり、夫婦共働きの場合は夫婦の年収を合算したものです。そのため、自分一人の年収だけで判断するのではなく、世帯全体の収入で考えることが大切です。
近年は共働き世帯の増加に伴い、ペアローンや収入合算を利用するケースが増えています。「自分一人の年収では厳しい」と感じる人も、世帯全体の収入で考えれば現実的な選択肢となるケースも少なくありません。
＜出典＞
平均世帯年収が分かったところで、自分たちの年収でいくらの家が買えるのかも確認しておきましょう。ここで目安になるのが「年収倍率」と「返済負担率」です。
「年収倍率」とは、物件価格が世帯年収の何倍になるかを示す指標で、一般的に無理のない借入額は世帯年収の5〜7倍程度が目安とされています。
例えば、世帯年収が700万円の場合、購入可能な物件価格は3,500万円〜4,900万円程度が現実的です。参考として、2024年度の「フラット35利用者調査」では、住宅の種類別に見た年収倍率は、土地付き注文住宅の年収倍率が全国平均で約7.5倍、注文住宅が約6.9倍、建売住宅が約6.7倍でした。
一方、実際の予算を決める際は「返済負担率」も重要です。目安としては、年間の返済額を手取り収入の20〜25％以下に抑えると、教育費や生活費との両立を図りやすくなります。年収倍率はあくまで目安であるため、家計全体とのバランスを見ながら無理のない借入額を設定することが重要です。
＜出典＞：住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」
住宅を購入する際は、ローンだけでなく、頭金や諸費用として現金も必要です。実際にどれくらいの自己資金を用意するのが一般的なのか確認しましょう。
家を購入するには、頭金として物件価格の2割を用意するのが一般的でしたが、近年はその水準を下回る人が多数派になっています。
2024年度の「フラット35利用者調査」によると、土地付き注文住宅の購入者が用意した手持金（自己資金）の全国平均は約461万円でした。これは購入総額（約5,007万円）の約9.2％にあたり、現代では「1割前後の頭金」で家を購入するケースも多いことが分かります。
ただし、頭金が少なくても家を買えるからといって、自己資金が不要というわけではありません。頭金とは別に、現金で支払う諸費用が発生します。
諸費用とは、住宅ローンを組むための事務手数料や保証料、仲介手数料、登記費用、火災保険料などです。一軒家の場合は、物件価格の5〜10％程度が目安となります。
これに加えて引っ越し代や新しい家具・家電の購入費用もかかるため、ある程度まとまった手元資金は準備しておく必要があります。
数百万円の自己資金を用意できないと家は買えないわけではありません。かつての超低金利時代は終わり、住宅ローン金利は上昇局面にありますが、現在でも物件価格の全額を借り入れる「フルローン」で一軒家を購入する人は増えています。
フルローンのメリットは手元に現金を残せることで、教育費の増加や病気、収入減といった将来のリスクに備えられることです。
一方で、フルローンは借入額が大きくなるため、毎月の返済額や総支払利息は頭金を入れた場合よりも高くなります。
とくに変動金利を選んだ場合は、将来的に返済負担が重くなるリスクを考慮しなければなりません。フルローンを検討する場合は、家計全体の見直しと、金利上昇にも耐えられる余裕を持った借入額の設定が必要です。
ライフステージの変化を機に、一軒家の購入を検討する人は少なくありません。どのような家族構成の世帯が一軒家を選んでいるのか、データから見てみましょう。
「フラット35利用者調査」によれば、建売住宅・注文住宅ともに3人世帯（夫婦＋子ども1人）が最も多い構成となっています。続いて2番目に多い家族構成は、注文住宅で4人世帯（夫婦＋子ども2人）、建売住宅は2人世帯（夫婦）です。
なお、「令和6年度住宅市場動向調査」でも、注文住宅取得世帯の約51％、建売住宅（分譲戸建て住宅）の約65.2％が子育て世帯となっています。
＜出典＞
「子どもが生まれて賃貸では手狭になった」「小学校入学前に教育環境の良い学区を選びたい」など、子育てに関するライフイベントは、住宅購入の強い動機になっています。家族構成が固まり、必要な部屋数や定住したいエリアが明確になる小学校入学前などのタイミングこそが、住宅購入を具体的に検討するベストな時期といえるでしょう。
入学前に評判の良い学区や治安の良いエリアに住まいを構えることで、子どもに転校の負担をかけることなく、安心できる学習環境を確保できます。
本記事では、一軒家を購入する年齢や年収、貯蓄額の平均について解説しました。購入者の多くは30～40代で、世帯年収は600万〜900万円台、夫婦と子どもがいる世帯が平均的です。頭金なしのフルローンで購入する人も増えていますが、無理のない返済計画が重要になります。
平均データはあくまで参考の目安です。大切なのは、自分たちのライフスタイルや家計に合った、無理のない資金計画を立てることです。「そろそろ我が家もマイホームを」と考えている方は、最初の一歩として住宅展示場へ足を運んだり、ファイナンシャルプランナーに相談したりしてみてはいかがでしょうか。
住まい探しの情報収集や知識を身に付けたら、
まずは、ご希望条件に合ったモデルハウス探しや、お近くの展示場を探してみましょう。
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