現代は、6割以上の夫婦が共働きといわれています。忙しい毎日を送りながらマイホームを検討する場合、どのような間取りや設備にすれば暮らしやすいのか悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、共働き夫婦が理想のマイホームを実現するために押さえておきたいポイントや、間取り・設備の工夫、資金計画や利用できる控除制度についてご紹介します。
仕事と家事を両立する共働き夫婦の家づくりは、家事の負担を減らし、家族との時間を確保する工夫が大切です。日々の暮らしが快適になる家づくりのポイントや注意点を解説します。
共働き夫婦にとって、時間の有効活用は重要なポイントです。お互いの職場へアクセスが良い場所を選ぶと通勤時間を短縮できて、その分の時間を家事や家族と過ごす時間に充てられます。また、スーパーや保育園、病院などが徒歩圏内にあると、買い物や子どもの送迎、通院などもスムーズで、日々の暮らしの安心感につながります。
毎日の家事の効率化も、多忙な共働き夫婦にとっては重視したいポイントです。効率的な家事動線は、家事の時短につながります。例えば、キッチンと洗面所、洗濯機を近くにまとめることで、家事の移動距離を減らし、日々の負担を軽減できます。
毎日を忙しく過ごす共働き夫婦は、家族と過ごす時間が限られがちです。そのため、家族が顔を合わせやすくなる工夫が大切です。例えば、リビング全体を見渡せるオープンキッチンにすれば、料理や後片付けをしながらでも家族とのコミュニケーションが取れます。また、子ども部屋を2階に設ける場合でも、必ずリビングを通って2階に上がる「リビング階段」を採用すれば、顔を合わせる機会が自然と増えます。
将来のライフスタイルの変化を見据えた間取りを考えることも大切です。例えば、子どもの誕生や成長、在宅ワークや親との同居など、暮らしの変化に合わせて使い方を変えられる間取りがおすすめです。子どもの成長に応じて仕切りを設け、1つの大きな部屋を子ども部屋に変えられるようにする工夫は、多くの家庭で取り入れられています。
日中の不在が多い共働き世帯では、防犯対策が欠かせません。外部からの侵入を防ぐために防犯ガラスやスマートロック、モニター付きインターホン、防犯カメラ、人感センサーなどを組み合わせ、多角的な対策を検討しましょう。
共働き夫婦が家づくりを成功させるには、お互いの理想や譲れない条件、予算などを十分に話し合い、優先順位を明確にしておくことが重要です。お互いの要望をリストアップし、すり合わせておくことが、スムーズで満足度の高い家づくりにつながります。多忙であっても、話し合いの時間をしっかり確保することが家づくりを成功させる秘訣です。
共働き夫婦の家づくりは、家事の効率化や日々の疲れを癒やせる空間であることも重要です。また、在宅ワークが多い場合は、仕事に集中できる環境も整える必要があります。続いては、共働き世帯におすすめの間取りや設備をご紹介します。
キッチンや浴室、洗面所など、水回りをまとめることで家事動線がスムーズになり、料理と洗濯を同時進行しやすくなります。近年、人気のランドリールームは、洗濯の「洗う・干す・取り込む」といった一連の作業を1ヵ所で完結できるため、天候や時間帯を気にせず洗濯できて便利です。さらに、近くにファミリークローゼットを配置すれば、乾いた衣類をすぐに収納できるため、家事の時短につながります。
夫婦で出勤時間や就寝時間が異なる場合、お互いの生活音ができるだけ気にならないように配慮することも大切です。例えば、リビングや子ども部屋から離れた場所に寝室を配置するなど、お互いが快適に過ごせるように工夫をしましょう。
在宅ワークが普及した現代では、自宅にワークスペースを設ける家庭も増えています。リビングの一角に設けると、子どもの様子を見守りながら仕事ができるため、育児と仕事を両立しやすくなるでしょう。一方、集中して作業したい方やオンライン会議が多い方の場合は、生活音を遮断できる個室タイプにすることで、オンとオフを切り替えやすくなります。
キッチン横などに設ける「パントリー」は、食品や日用品をまとめて保管できるため、買い物の頻度を減らしたい共働き夫婦におすすめの設備です。非常食などの備蓄品も保管しやすいため、もしもの時に備えられます。
共働き夫婦は日中の不在時間が長いため、「宅配ボックス」を設置すると便利です。再配達を依頼する手間が省けるうえに、置き配の盗難リスクも減らせます。設置方法にはいくつかあり、据置型や自立型は手軽に設置できますが、防犯性を重視するなら埋込型を検討するのもよいでしょう。埋込型の場合は後付けできないため、設計時にハウスメーカーに相談することが重要です。
共働き夫婦は2人分の収入があるため、住宅ローンを組みやすいというメリットがありますが、高額な借入はリスクも伴います。将来的な収入の変化も考慮したうえで慎重に資金計画を立て、住宅ローンを検討することが重要です。
共働き夫婦は、頭金を多く用意できたり、住宅ローンの借入可能額が高くなったりすることが考えられます。しかし、子どもの教育費や親の介護費など、将来は大きな出費が必要になることも想定されます。また、夫婦のどちらかが失業や転職で収入が減る可能性も考慮しておく必要があります。高額な住宅ローンが組めるとしても、無理のない返済計画を立てることが将来の安心につながります。
共働き夫婦が住宅ローンを利用する場合、複数の選択肢があります。どの種類が最適かは、収入状況やライフプランによって異なるため、それぞれのメリット・デメリットを理解しておくことが大切です。
＜ペアローン＞
ペアローンとは、1つの物件に対し、夫婦それぞれが債務者となり、2つのローン契約を組む方法です。お互いが連帯保証人になることで、借入可能額を増やせます。また、夫婦のどちらも団体信用生命保険に加入できるため、万が一に備えられるのも大きなメリットです。ただし、どちらかの収入が大幅に減ると返済が困難になるおそれがあります。さらに、夫婦間の負担割合に応じて所有権登記されていれば贈与税は発生しませんが、負担割合と持分割合が一致していない場合、贈与税の対象となる可能性があるため注意が必要です。
＜収入合算＞
収入合算とは、住宅ローン申込者本人の収入に配偶者などの収入を合算して借入可能額が決まる方式です。借入名義は1人ですが、連帯保証人になる連帯保証型と、連帯債務者として契約者と同等の返済義務を負う連帯債務型の2種類があります。
＜単独ローン＞
単独ローンは、夫婦のどちらか一方が契約者となり、住宅ローンを組む方法です。契約者の収入のみで審査されるため、ペアローンに比べると借入可能額が低くなりますが、手続きがシンプルで手数料や諸費用を抑えられるメリットがあります。
住宅ローンを利用する場合、一定の条件を満たせば、住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）を受けられます。年末時点の住宅ローン残高の0.7％が最大13年間、所得税から控除され、控除しきれない場合は翌年の住民税から控除されます。
ペアローンを選んだ場合、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられることもメリットの一つです。なお、初年度は確定申告が必要です。
また、19歳未満の子を持つ子育て世帯や、夫婦のいずれかが40歳未満の若者夫婦世帯については、新築の省エネ基準を満たす住宅の借入限度額が他の世帯より高く設定されています。省エネ性能の高い住宅ほど借入限度額が大きくなります。
ただし、現行の住宅ローン控除制度は、2025年12月31日までの入居が適用条件です。2026年以降の制度については現時点で不明なため、最新の情報を確認しましょう。
共働き夫婦の家づくりは、多忙な中でも時間を確保し、夫婦で理想の家や優先順位を共有することが何より大切です。間取りや設備、将来のライフスタイルの変化に対応できる設計に加え、無理のない資金計画を慎重に立てることが後悔のない家づくりにつながります。
実際の住まいのイメージを膨らませたい方は、住宅展示場のモデルハウスに足を運んでみるのがおすすめです。モデルハウスを見学して、理想の家づくりを実現させましょう。
☆モデルハウスを探す
住まい探しの情報収集や知識を身に付けたら、
まずは、ご希望条件に合ったモデルハウス探しや、お近くの展示場を探してみましょう。
住まいのサポーターズ
「住まいのサポーターズ」では、お住まいをご検討のお客様をサポートする各企業をご紹介。住まいに関する有益なサービスや、おトク情報をお届けしています。 一覧を見る
