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◆住宅地盤の基礎知識

住宅を新築する場合、全く知らない土地に建てることがよくあります。その際、その土地が以前、どのような土地であったかを知ることは大切なことです。仮にそこが田んぼや畑であった場合、大きな地震等によって家が傾いたり沈下したりすることがあるからです。

こうした土地では知らず知らずのうちに家が傾いて、ドアが閉まらなかったり、壁にひびが入ったりしてきますので、注意が必要です。最近、社会問題となっている欠陥住宅も土地（住宅地盤）の悪さかが原因となって発生することが少なからずあります。この原因をもう少し詳しく見ていくと、そこには軟弱地盤という問題が隠れているのです。

軟弱地盤

軟弱地盤とは文字どおり軟弱な地盤のことで、例えば水田や川の近く、低地、谷地など、水の溜まりやすい場所に多く見られます。つまり、軟弱とは水分と空気を多く含んだ土地のことを言い、このような場所に家を建てると家の重さで土中の水分が抜けて、その分だけ建物が沈下してしまいます。従ってこうした場所に家を建てる際は、必ず地盤調査をすることが大切です。調査費用は数万円、工事は数十万円ですが、将来住めなくなって取り壊すかもしれないことを考えると、決して高いとは言えないでしょう。

軟弱地盤をつくる水と空気

地盤は土と水と空気で構成されています。この中で地盤の強弱を決定するのは水と空気で、特に水の含有率が多くなるほど軟弱度の高い土地となります。掘り起こされた土地が柔らかいのは隙間（空気）が多いからであり、そこに水が染み込むと地盤はさらに軟弱化します。こうした地盤の上に家を建てる場合、一般的には締固めという作業を行います。これは土の中の空気を押し出して土中の隙間を小さくし、土の粒子間を密にして地盤を硬くする方法です。締固めが不十分だと雨が染み込んで地盤が緩み、酷い場合は家が傾いてしまいます。

地震の揺れを増幅する軟弱地盤

硬い地盤に比べて軟弱な地盤では、木造住宅を振動させやすい周波数が実に25倍にも達するという報告が京都大学防災研究所から出されています。震度７を計測した阪神大震災ではこの増幅作用が働きひときわ大きな揺れとなったと考えられています。震度7の大きな揺れを記録した「震災の帯」と呼ばれる一帯は、まさに軟弱地盤の集中する地域でもありました。

地盤を知ろう

同じように平らに見える宅地でも、場所によってその地盤構造が大きく違います。軟弱地盤なのに有効な対策のないまま家を建てると、不揃いに沈下するいわゆる“不同沈下”が起こります。夢にまで見た新居が傾いてしまわないために、地盤を知り、対策を立てることは非常に大切なことです。

良好な地盤構造の例（台地）	軟弱な地盤構造の例（谷地）

軟弱地盤を見つけよう

不同沈下を引き起こす軟弱地盤を見分けるには、専門業者に地盤調査を実施してもらうのが最も良い方法ですが、基本的な知識はもっておきましょう。

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・軟弱地盤対策

地盤調査の結果に基づいて、軟弱度合いに応じた基礎仕様あるいは地盤補強工法を決定します。基礎仕様は一般的に次の5つがあります。

1. 良好地盤の場合の場合

「標準の布基礎」 1当たり5トン以上まで耐えられる「地耐力」があると診断されれば、この標準の布基礎を使う。

2. やや軟弱な地盤の場合

「底版を広げた布基礎」 地盤調査により、1当たり3トン以上5トン未満の「やや軟弱」な地盤と診断された場合は基礎形状を変える必要がある。 方法としては、基礎と地盤面が接するベースの幅を広げる。接地面が増えれば荷重が分散されるので、建物が軽くなるのと同じ効果が得られて沈下をより小さくすることができる。

3. 軟弱地盤の場合

「ベタ基礎仕様」 ベースの幅で対応できるのは地耐力1当たり3トンが限度。2〜3トンまでの「軟弱」地盤の場合は床下全面にコンクリートを打つ「ベタ基礎」にして不同沈下を均等化させる方法がある。ただし、沈下が大きくなるので設計上注意が必要である。

4. 超軟弱地盤の場合

「特殊セメントを用いた地盤改良」 地耐力1当たり2トン以下の「超軟弱」と診断されても、地盤補強工事を施せば家は建てることが可能。 工事は大きく次の2つがある。 ●表層改良工法 軟弱層が2ｍ以内の場合 ●ソイルセメントコラム工法 軟弱層が概ね8ｍ以内の場合

5. 超軟弱地盤の場合

「強固な層まで鋼管杭打設」 軟弱層が厚く8ｍを超える場合や敷地の条件により、小口径鋼管杭打設工法を用いる。鋼管の径は通常、114.3mmまたは139.8mm。